本記事では、Uber Eatsレストランパートナーに飲食店が加盟するデメリットをご紹介していきます。
飲食店経営者の間で売上が伸びた!と良い口コミを聞く方も多いと思いますが、思わぬ落とし穴があるのをご存知でしょうか?
具体的には、コスト面、オペレーション面、評価面の3つのポイントでデメリットとなる可能性があります。
売上は増えたけど、経費やコストが膨らんで意外と利益が残らないケースもあるので、当記事に記載したデメリットとメリットを天秤にかけてお考えください。
「Uber Eats」は、世界最大級のフードデリバリーサービス。
世界36ヵ国500都市以上で利用されており、これからのインバウンド需要にも強い味方になってくれます。
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Uber Eatsに飲食店が加盟する3つのデメリット
1.評価面
評価面での最大のデメリットは、二度と利用してくれないお客様を生み出す可能性がある点。
「商品が傾いていた」「汁物が溢れていた」などの配達トラブルも店舗の評判に直結する部分であり、ブランドイメージの低下に繋がる恐れがあります。
また、出前だと美味しく感じにくい商品を取り扱っている店舗は、一度しか利用されずに終わる可能性も大いにあります。
Uber Eatsを利用した後、お店に直接足を運んでくださるお客様もいますよね。それがUber Eatsを利用した際の評価でそのお店の良し悪しが全て決まってしまいます。
注文者と飲食店を繋げるメリットもありますが、お客様の評価が悪い方に固定してしまう懸念点も同時に抱えています。
2.コスト面
コスト面でのデメリットは、「販売手数料の高さ」と「商品を梱包する代金」の2つになります。
Uber Eatsレストランパートナーの販売手数料は、以下の2つに分けられます。
販売手数料
例えば、2,000円の注文が入った場合、700円の手数料が発生。この700円の手数料に10%の消費税が加算されます。
全て差し引きすると、1,230円しか飲食店側に残らない計算になります。
この販売手数料を考慮し、通常の商品代金に手数料を上乗せした料金を設定していますが、商品の梱包代金なども利益を圧迫する大きな要因となります。
商品の梱包代金
容器・包装資材・カトラリー等の仕入代金も支払う必要があります。
これらのコストを加えた上でお客様が割高な商品を、デリバリー注文するかどうかはやってみないと分かりません。
3.オペレーション面
最後にご紹介するのは、Uber Eatsを導入した場合のオペレーションの問題。
つまるところ、通常よりも業務量が増えるので、ミスやトラブルに繋がります。
Uber Eatsの導入はすぐにできますが、ミスを防ぐ仕組み作りやスタッフの教育など、やることは多岐に渡ります。
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Uber Eatsに飲食店が加盟する8つのデメリット
ここまで3つのデメリットを記載してきました。
ただし、そうしたデメリットを大きく上回るメリットがあるのも事実です。
▼ 下記に掲載したメリットに価値を感じる場合は、Uber Eatsの導入をお考えください。
- 月額費用ゼロ
- 解約金や違約金なし
- カード決済手数料はUber負担
- 初期投資・固定費なしでデリバリーを導入可能
- 今までと違う方法で店舗認知の向上が期待できる
- 世界展開しているUber Eatsはインバウンド需要にも対応
- タブレットをONにすれば開始、休みたい時はOFFにするだけ
- 注文履歴の確認やメニュー・対応時間の変更をオンラインで可能
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